美容外科のカウンセリングに行くと、医師の診察の前後に「カウンセラー」と呼ばれる担当者が付くことがあります。本ページにはプロモーションが含まれます。
ここで知っておきたいのは、美容外科のカウンセラーは医療職の資格を前提とした呼称ではないという点です。看護師が担当する院もあれば、医療資格を持たない相談員が担当する院もあります。呼称だけでは区別がつきません。
カウンセラー制はなぜ生まれたか
医師の診察時間は限られます。費用の説明、支払い方法、予約調整といった業務を分担すれば、医師は診察に集中できます。この分担自体は合理的なものです。
問題が起きるのは、役割が「説明の分担」から「契約の獲得」に寄ったときです。費用を説明する担当者が成約に応じた評価を受ける仕組みであれば、説明の重心は自然と契約へ傾きます。
公的機関が注意喚起している実際のパターン
国民生活センターは美容医療サービスのトラブルについて繰り返し注意喚起しています。相談件数は2023年度6,281件から2024年度10,744件へ増加しました。
同センターが挙げている典型的なパターンは次のとおりです。
- 不安をあおる勧誘 — 「今やった方がいい」「今やらなければ間に合わない」
- 割引やモニター契約での高額化 — 広告価格や予算より高い契約に至る
- 即日施術 — 比較検討の時間を取らせない
若者向けの注意喚起では、「10万円」のつもりが「70万円」の契約になった事例が紹介されています。豊胸は100万円前後の判断なので、この構造はそのまま当てはまります。
同センターは「美容目的の施術は多くの場合緊急性がないため、その場での契約や即日施術は避けるべき」という趣旨の助言をしています。モニター契約に特有の注意点はモニター豊胸のデメリットにまとめています。
医師が対応すると明記している院もある
対応として、カウンセリングを医療者だけで行うと公開している院があります。
- ベルモナクリニック（大阪・梅田／PR提携あり） — キャンペーンページで、医療資格を持たないカウンセラーを置かず医療者が対応すること、カウンセリングに平均1時間をかけることを掲げています
- モッズクリニック — 公式サイトに「カウンセリングと手術は同じドクターが担当します」「必ずカウンセリングを担当したドクターが手術まで担当いたします」と明記しています
どちらも提携の有無とは関係なく、公式サイトで確認できる事実です。こうした体制を掲げている院は提携院だけではありません。 比較するときは、提携の有無ではなく記載の具体性で見てください。各院の体制は8院の比較表で一覧できます。
カウンセリングで必ず押さえる5項目
職種そのものより、次の5つが確認できるかどうかが実質的な判断材料になります。
- 医学的な適応判断を医師から直接聞けるか — 自分の体型で何が適応か、なぜその術式かを医師の言葉で聞く
- 執刀する医師が誰か分かるか — カウンセリング担当と執刀医が同じか、違うなら誰か
- 見積書を書面でもらえるか — 麻酔・検査・術後処置が含まれるかが読み取れる形で（値段の記事）
- その場で契約しなくてよいか — 持ち帰る意思を伝えたときの反応そのものが情報になります
- デメリットとリスクの説明があるか — メリットだけの説明は、医療広告ガイドラインの考え方からも望ましくありません
急かされたときの具体的な返し方
準備しておくと、その場で言いやすくなります。
- 「他院のカウンセリングも予約しているので、比較してから決めます」
- 「見積書をもらって持ち帰ります」
- 「今日中に決めないといけない医学的な理由はありますか」
3つ目は特に有効です。医学的な緊急性があるなら説明があるはずで、なければ販売上の都合だったということになります。
万一その場で契約してしまった場合も、美容医療は特定商取引法の対象に追加されており、条件を満たせばクーリング・オフが可能な場合があります。契約書と領収書は必ず保管してください。困ったときは消費者ホットライン「188」で最寄りの消費生活センターを案内してもらえます。
安さの見極め方は安い豊胸は危険？、医師の資格の読み方は医師の選び方で解説しています。
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